講演テーマ

『諜報史から学ぶ信頼関係の築き方』
皆さんは、どのような相手と、どのような条件で信頼関係を構築したいでしょうか。
ビジネスでも日常でも、「信頼」は協働・交渉・危機対応の成否を左右する基盤です。
一方で信頼は、善意だけで自動的に成立するものではありません。期待、利害、認知、関係性の
設計によって形成され、時に脆く崩れます。講演では、諜報史およびカウンターインテリジェンスの観点から、信頼形成のメカニズムを構造的に分解します。諜報の世界では、人が取り込まれる（篭絡される）過程は偶然ではなく、一定のパターンと条件が重なって進行します。逆に言えば、信頼を「築く」ことも、「守る」ことも、再現性のある技術として扱うことが可能です。講演では、歴史的事例の分析を踏まえ、次のような論点を実務に接続して整理します。受講者が目指すのは「信頼を獲得する話法」ではなく、長期的に機能する関係性を設計し維持する力です多様な人々と健全な信頼関係を構築し、成果と豊かさにつながる関係性を育てること、それが本講演の目的です。
【プログラム】
スパイ活動の最前線にいた経験から、テレビの世界ではないリアルな話が聞けます。
1.諜報の歴史
2.諜報史で使われてきた動機付モデル
3.新たな動機付モデル
4.フレームワークによる人間関係構築のプロセス
5.まとめ

『企業が知るべきサイバー攻撃の実態』
近年、企業を狙うサイバー攻撃は手口が多様化し、特定の業種・規模に限らず被害が広がっています。一方で、サイバーセキュリティは専門用語や技術的な説明が先行し、「結局、自社は何を理解し、何を優先して備えるべきか」が見えにくいという課題があります。本講演では、サイバー攻撃の“起点から被害拡大までの流れ”を、非エンジニアでも理解できる
言葉で整理し、企業が取るべき実務対応へつなげて解説します。
技術の細部に深入りするのではなく、経営層・管理職・現場担当が共通言語で判断できることを重視します。「難しい技術を学ぶ」ことが目的ではありません。サイバー攻撃の実態を正しく理解し、自社の意思決定と運用に落とし込める形で、実践的な備えを持ち帰っていただくことを目的としています。
【プログラム】
講師が代表を務める日本カウンターインテリジェンス協会はホワイトハッカーを擁し、
講師は中国による日本防衛最高機密へのハッキング事件などの代表的な事件を多くのメディアにて
解説しています。官民で得た企業実務の知見とサイバー攻撃の研究成果を惜しみなくお伝えします。
1.サイバー攻撃とは
2.サイバー攻撃の被害額と復旧費用
3.知るべき脅威の攻撃手法
4.知るべき攻撃手法の体感
5.サイバー攻撃にどう対抗すれば良いのか
6.まとめ

『技術流出の最前線と経済安全保障』
『統計情報から正しく理解する防犯対策』
近年、経済安全保障の文脈で「技術流出」が注目されていますが、報道で目にする事案は“典型例”に過ぎません。
現実の侵害は、複数の手口が連動し、長期的に設計されたプロセスとして進行します。特に近年は、流出経路が「スパイ行為」に限定されず、投資・資本関係、共同研究・人材交流、取引先・委託先のサプライチェーン、外部サービスの運用など、法的な活動の装いの中に埋め込まれやすくなっています。さらに、国家間の諜報だけでなく、企業間の競争における情報獲得（コンペティティブ・インテリジェンスの逸脱）も現実問題として存在します。また、サイバー攻撃が単独で完結するのではなく、人的接近や心理操作（ソーシャルエンジニアリング）と組み合わされて実行される点も見落とせません。技術的な防御だけでは、入口（人）や運用の隙を突かれるリスクが残ります。本講演では、諜報・カウンターインテリジェンスの知見と、民間企業で実際に起きる流出・不正の構造を突き合わせながら、企業実務の目線で解説します。
目的は、脅威を煽ることではありません。手口を正しく理解し、自社の資産・人・取引を前提に「守れる運用」に落とし込むことです。組織を守ることは、社員を守り、その先の家族と生活基盤を守ることにも直結します。
本講演が、そのための実践的な足場となることを目指します。

『技術流出の最前線と経済安全保障』の【プログラム】
日本カウンターインテリジェンス協会の代表理事を務め、安全保障研究者等とともに、
日本のスパイ活動の実態とカウンターインテリジェンスを研究しながら、
社会に警鐘を鳴らす活動（講演等）を行っております。
スパイ活動の最前線にいた経験、民間不正調査（特に情報漏洩事案）の経験から、
リアルな話が聞けます。
1.脅威の認識
2.脅威主体の分類
3.手法の理解と近年のトレンド
4.企業がとるべき対策
5.まとめ

『統計情報から正しく理解する防犯対策』の【プログラム】
講師は強行犯係として刑事経験もある上に、その情報分析力で現在最新の手口について海外例をもとに分析・研究しています。各メディアで強盗事件や特殊詐欺事件について解説しているほか、
大手新聞からの取材多数などメディア実績も多数あります。
1.現在の犯罪情勢と傾向
2.AIを用いた最新の犯罪
3.統計・官公庁資料から見る犯罪トレンド
4.家族を加害者にしないために
5.家族を守るための防犯策
6.まとめ

『不正対応における社内調査実務』
「証拠はあるのに被疑労働者が認めない」、「そもそも証拠が集まらない」、「社員が逮捕された場合、会社として何を優先すべきか」、社内不正の対応では、こうした壁に直面することが少なくありません。不正類型は一定程度パターン化できる一方で、実際の現場では、関係者・証拠・業務プロセスが複雑に絡み合い、初動の判断や調査設計の誤りが、
その後の事実認定や対外対応に大きな影響を及ぼします。加えて、「どこから着手すべきか分からない」「証拠保全の要点が曖昧」「調査を担える人材が不足している」といった体制面の課題も顕在化しがちです。単なる「聴取のコツ」ではなく、調査目的の定義、スコープ設定、証拠保全（デジタルを含む）、関係者ヒアリングの設計、事実認定の枠組み、
報告書作成と再発防止策まで、説得力ある事実認定につながる実践知を提供します。
【プログラム】
刑事の経験と、民間での社内調査や調査委員会に参画した不正調査の経験から、リアルで具体的な話が聞けます。
1.社内不正の現状
2.不正発覚後の調査の流れ
3.調査の重要ポイントとその失敗事例
4.担当事件/事案の事例解説（捜査時における事例/民間企業における事例）
情報漏洩事案、ハラスメント事案、社員が虐待動画を投稿していた事案
5.ヒアリング実務解説、その準備から落とし方
6.グレーな事案の結了方法
7.まとめ

『諜報の観点から学ぶ安全管理術』
諜報の世界では、重大なリスクは突然現れるのではなく、小さな兆候（シグナル）の積み重ねとして表面化します。僅かな変化を見逃さず、状況を構造的に読み解き、必要な意思決定と行動につなげることが、安全管理の中核です。
本講演では、諜報・カウンターインテリジェンス領域の知見を手がかりに、現場で使える「兆候検知」と「初動判断」の技術を体系化して解説します。重要なのは、直感や気合いではなく、観察・仮説・検証を回すための手順と、組織として再現可能な運用設計です。結果として、個人の危機対応力だけでなく、職場・家庭を含めた日常の安全管理を「仕組み」として強化するための実践知を持ち帰っていただきます。
【プログラム】
スパイ活動の最前線にいた経験から、テレビの世界ではないリアルな話が聞けます。
1.諜報史を知る
2.基準の理解
3.基準から逸脱する危険とは
4.危険を察知するためのコミュニケーション
5.予防策
6.まとめ

書籍

「謀略の技術-スパイが実践する籠絡（ヒュミント）の手法」
（2025年9月8日発売／中央公論新社）
「企業インテリジェンス　組織を導く戦略的思考法」
（2025年4月3日発売／講談社）
「カウンターインテリジェンス－防諜論」
（2024年/育鵬社） ※上田篤盛氏と共著
「元公安捜査官が教える 「本音」「嘘」「秘密」を引き出す技術」　　　　　　　
（2022年/WAVE出版） ※台湾にて翻訳出版され、評発売中

主な出演

―TV・ラジオ―
・NHK「漫画家イエナガの複雑社会を超定義」
・日本テレビ「カズレーザーと学ぶ。」
・読売テレビ「ウェークアップ」
・中京テレビ「キャッチ！」
・テレビ朝日「サタデーステーション」「大下容子ワイド！スクランブル」
・TBS 「THE TIME,」「ひるおび」「Nスタ」「ドーナツトーク」「サンデー・ジャポン」「news23」
　　　「ラストマン-全盲の捜査官-」（リサーチ協力）
・CBCテレビ 「ゴゴスマ」
・フジテレビ「日曜報道THE PRIME」「ホンマでっか！？TV」「Mr.サンデー」「めざまし８」
・関西テレビ「newsランナー」
・BSフジ「BSフジLIVE プライムニュース」
・BSテレ東「日経ニュース プラス9」
・ABEMA「ABEMAヒルズ」「ABEMA Prime」
・J-WAVE「JAM THE WORLD - UP CLOSE」
・TBSラジオ「秘密諜報員みなみかわ」など多数

―雑誌・新聞・Web―
ダイヤモンドオンライン、FNN プライムオンライン、週刊文春、読売新聞オンライン、
オトナンサー、PRESIDENT Online、THE WALL STREET JOURNAL、The Japan Times、
夕刊フジ、JBPress など多数

講演実績

防衛省（カウンターインテリジェンスについて研修を実施）、自衛隊、SBI 証券、アセットマネジメントOne、日野自動車株式会社、ジブラルタ生命保険株式会社、リスクマネジメント団体、外交・安全保障NPO 団体、社労士団体、同業団体、経済団体、各地域商工会議所 など多数