講師のご紹介
講師料金
- ※講演料金はあくまでも目安です。
- ※講演料金のグループ分けは自治体で無料催事、講師起点より近郊、日帰りの基本料金です。
- 日程などにより変動があります。
- Aグループ：10万円～30万円
- Bグループ：30万円～50万円
- Cグループ：50万円～80万円
- Dグループ：80万円～100万円
- Eグループ：100万円～130万円
- Fグループ：130万円～160万円
- Gグループ：160万円～
- Hグループ：要相談
経歴
1943年（昭和18年）2月21日東京生まれ。今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの一人。労働経済学が専門だが、経済政策、日本経済、国際経営、国際関係論など幅広い分野で仕事をしている。
慶應義塾大学大学院修了後、アメリカ合衆国ウィスコンシン大学で博士号取得。以後、MIT（マサチューセッツ工科大学）や、フランスESSEC（経済経営グランゼコール）の客員教授を歴任。OECD（経済協力開発機構）や、ILO（国際労働機構）のアドヴァイザーを務めるなど、わが国有数の知米派、そして国際派エコノミスト。
財政制度等審議会委員、消費者行政推進会議委員などを歴任。とりわけ2001年9月より2006年9月まで内閣府特命顧問として小泉政権の政策支援に携わった。国の内外に幅広い人脈とネットワークを持ち、そのバランスのとれた見識と率直な発言、そして魅力的な人柄には、経済界、労働界からも厚い信頼が寄せられており、学術研究の傍ら、新聞、雑誌、テレビなどでも活発な言論活動を行っている。
講演テーマ
『日本経済の展望と需要創出型構造改革－生活産業創出のすすめ－』
『日本経済の展望とこれからの企業革命』
『日本経済勝利の方程式』
- 学位
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1967年3月 修士 （経済学） 慶應義塾大学経済学研究科
1974年6月 Ph. D （労使関係学） アメリカ合衆国ウィスコンシン大学
- 委員など
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政府税制調査会委員 1993年4月
財政制度剞R議会委員 1995年11月
産業構造審議会委員 1994年11月
証券投資者保護基金理事 1999年11月
対日投資促進委員会部会長 1994年6月
政府行政改革推進本部規制緩和検討委員会委員 1994～95年
経済審議会専門委員 1983年-2000年
財団法人社会経済生産性本部理事 1999年6月
財団法人連合総研理事 1997年3月
日本労使関係研究協会理事 1993年4月
ILO（国際労働機構）IILS（国際労働研究所）運営委員 1995年6月
OECD（経済協力開発機構）コンサルタント 1988年
男女共同参画会議（内閣府）専門委員 2001年2月
経済財政諮問会議（内閣府）専門委員 2001年3月
内閣府特命顧問 2001年9月
- 書籍
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「高齢・少子化社会の家族と経済～自立社会日本のシナリオ～」（NTT出版）2000年
「新生日本のシナリオ～21世紀、この国のあるべき姿～」（経済界）2000年
「日本経済 勝利の方程式」（講談社）2001年
「明るい構造改革」（日本経済新聞社）2001年
「痛みの先に何があるのか」（東洋経済新報社）2002年
「住宅市場改革」（東洋経済新報社）2003年
「「雇用を創る」構造改革」（東洋経済新報社）2004年
「めしのタネ発見地図 ﾋﾞｼﾈｽﾁｬﾝｽが変わった」（かんき出版）2004年
「日本を元気にする健康サービス産業」（共著）（東洋経済新報社）2004年
「成功する！「地方発ビジネス」の進め方」（共著）（かんき出版）2006年
「少子化克服への最終処方箋」（共著）（ダイヤモンド社）2007年
「雇用改革 ～「雇用の質」を改善せよ」（共著）（東洋経済新報社）2007年
「これがMBOだ！」（共著）（かんき出版） 2007年
「日本の壊れる音がする 今なら、まだ間に合う！」（朝日新聞出版）2010年
「岐路―3.11と日本の再生」（エヌティティ出版）2011年
「盛衰―日本経済再生の要件」（東洋経済新報社）2012年
